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リチウムイオン電池の発火原因は? その危険性と対策を紹介

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リバー株式会社について
鉄スクラップ・廃棄物処理の老舗として、100年を超える歴史をもつ株式会社鈴徳。2021年1月、「リバー株式会社」に社名変更し、名実ともに、日本の静脈メジャーを目指すリバーグループの中核企業として生まれ変わりました。リニアエコノミーが限界を迎え、サーキュラ―エコノミーへのシフトが加速する中で、廃棄物処理だけでなく、処理計画の立案から最適な処理方法のご提案、リサイクルまで、上流からソリューションを提供。高度循環型社会の構築に貢献していきます。
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リチウムイオン電池とは何か?

あらゆるものに用いられる小型二次電池

電池には使い切りの電池と、充電によって繰り返し使える二次電池があり、近年ではあらゆるものに小型二次電池(充電式電池)が使用されるようになりました。種類も様々で、ニカド電池、ニッケル水素電池、小型シール鉛蓄電池、リチウムイオン電池といったものがあり、再利用促進のために以下のようなリサイクルマークが付いているのが一般的です。

 

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▲リサイクルマーク


なかでもリチウムイオン電池は従来の電池に比べ、軽くて出力が大きく、素早く充電できるという特徴があり、幅広い用途で活用されています。身近なものでは、携帯電話やPC などのバッテリーが代表的ですが、EV (電気自動車)や産業用ロボット、データセンターの蓄電モジュールや建設機械など、社会インフラに関わるものにも多く取り入れられ、今や欠かせない存在になっています。

 

【家電量販店における製品の販売量及び使用電池調査結果に基づく国内市場投入量の推計結果】  

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※環境省「リチウム蓄電池等処理困難物対策集」より引用

 

令和2 年度の経済産業省の調査によると、電源装置(モバイルバッテリー)、電気掃除機、電気かみそり、ワイヤレスイヤホンについては、リチウムイオン電池を含むを使用した製品が300 万台以上も国内市場に投入されていると推計されています。これらには鉛蓄電池やアルカリ蓄電池も含まれているため、リチウムイオン電池だけの数値ではありませんが、今や小型家電の多くにリチウムイオン電池が使用されていることを踏まえると、相当量が市場に出回っていると推測できます。

使用済みのリチウムイオン電池の排出量も膨大に

また前出の調査では、使用済みリチウムイオン電池の2019 年の排出個数は6,616 万個、排出重量にすると16,094t と推計されており、市場投入量に比例して膨大になっていることがわかります。さらに電気電子機器がごみ収集時に混入している割合については、調査対象の市区町村には30.8% と非常に高い自治体もあり、混入したリチウムイオン電池が起因とする発火等の危険性が懸念されています。

一方で、リチウムイオン電池の危険性については認知度が低いことも明らかになっています。実際、リチウムイオン電池の特徴に関するアンケートでは「強い衝撃が加わると、発熱・破裂・発火等の危険性がある」という項目に対し、「わからない」とする回答が4 割弱も占めるという結果に。リチウムイオン電池の市場投入量の多さを踏まえ、その危険性や適正な処理方法についてますます周知の必要性が高まっていると言えます。

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会社概要
 関東エリア群馬下野市〒372-0801 群馬県伊勢崎市宮子町1211−9 中田屋伊勢崎工場
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所在地
関東エリア群馬下野市〒372-0801 群馬県伊勢崎市宮子町1211−9 中田屋伊勢崎工場
設立
2024年12月23日
資本金
代表取締役
従業員数
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